2010年11月09日

ベストスマイル

日本歯科医師会が制定する「ベストスマイル・オブ・ザ・イヤー」授賞式が「いい歯の日」の8日、都内で行われ、その年一番笑顔が輝いていたとして松下奈緒(25)と佐々木蔵之介(42)が受賞した。松下の美しい笑顔に佐々木は「直視できない」と苦笑い。「上品で癒やされる。この笑顔で年を越したいと思います」と大みそかの紅白歌合戦で司会を務める女優の笑顔を褒めまくった。松下は「悩みをためず、無理してでも笑顔でいればいろんなものを吹き飛ばしてくれる」とスマイルの秘訣(ひけつ)を明かした。
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2010年08月31日

「歯科治療難民」の根絶目指す、国立がん研究センター

国立がん研究センターは8月31日、記者会見を開き、日本歯科医師会と口腔ケアを中心とした地域医療連携に取り組むことを明らかにした。同日、日本歯科医師会と「がん患者歯科医療連携合意書」を調印した。
第一段階として、がん研究センターが1都4県(千葉、埼玉、神奈川、山梨)の歯科医療機関と連携して、同センターで手術する患者に対し、口腔ケアを実施する体制構築を目指す。それに先立ち、今年9月から12月にかけて、がん研究センターと日本歯科医師会が協同で、計5会場で1都4県の歯科医療機関を対象に、「がん患者歯科医療連携講習会」を開催する。
1都4県での第1回講習会終了後、2011年初めから連携を開始する。対象とするのは全身麻酔で手術を受ける予定の患者(年間全身麻酔患者数は約4000人で、うち9割が関東圏の患者)。(1)入院予約の段階で手続きし、手術前に、1都4県の連携歯科医療機関で口腔ケアを受けてもらう、(2)がん研究センターでの入院中の口腔ケアに関する情報提供を連携歯科医療機関が行う、(3)退院後も口腔ケアが必要な場合は、連携歯科医療機関が担当する――といった流れを想定している。
これらの連携の成果を評価・確認し、その後、対象患者をがん化学療法・放射線治療前後の患者、がんの終末期の患者にも広げることを検討するともに、徐々に各地域のがん診療連携拠点病院と都道府県歯科医師会の連携に発展させ、2013年度をめどに全国に普及させることを目指す。
同センター理事長の嘉山孝正氏は、「従来のがん医療では命を救うことに精一杯だったが、最近では療養生活の質を重視した治療が求められるようになった。口腔ケアにより、生活の質が向上するだけでなく、がんの予後も向上するなどのエビデンスがある」と説明した上で、次のように語った。「今回の調印は、がん研究センターが日本歯科医師会と公的に組織同士で連携し、事業に取り組んでいくことを示したものであり、この点に大きな意義がある。個人のつながりで連携したのでは、システムとして継続しない。がん研究センターは、全国のがん診療連携拠点病院のモデル病院になる義務も負っている。今回の歯科医療との連携事業がモデルケースとなり、全国的に連携を普及させることを目指している」(嘉山氏)。
日本歯科医師会会長の大久保満男氏も、「『歯科医療は人々に生きる力を与える医療』であり、がん患者が生きる力の支えになれたらと考えている。従来は口腔合併症は仕方がないとする医師が多かったが、最近、きちんと口腔ケアを行うことにより、合併症が生じにいくことが分かってきた。また早期から患者が経口摂取できるようになれば、早期治療にもつながる」と、がん患者に対する口腔ケアの重要性を強調した。大久保氏は前静岡県歯科医師会長であり、静岡県立静岡がんセンターとの連携に取り組んできた。「大都会でこうした連携が可能なのか、今回のケースが極めて大きな試金石になる。大都市でできれば、全国で可能になる」。
連携に当たって、「がん患者歯科医療連携講習会」を実施するのは、「我々はがんという疾病について、正面から向き合い、口腔ケアを行う知識を全員が持っているわけではない」(日本歯科医師会常務理事の池主憲夫氏)ため。口腔ケアという技術自体は一般の患者を対象にした場合でも相違はないが、その背景にあるがんという疾患を理解し、「がん患者に対する共通認識を持つ場」(大久保氏)、それが講習会の位置づけだ。

がんの治療開始「前」からの口腔ケアが重要

 がん研究センターの資料によると、「がん治療には様々な口腔合併症が発症するとされ、一般的な抗がん剤治療を行う患者の40%、大量に強い抗がん剤投与を行う骨髄移植治療の80%、頭頸部がんの放射線治療では100%と報告されている(米国がんセンターの報告による)。また、頭頸部がん・食道がんのような侵襲性の大きい手術では、局所合併症や肺炎などが高率で起こるが、口腔ケアを適切に行うと、発症リスクを減らすことなどが可能という。
国立がん研究センター中央病院の歯科受診患者数は、2008年6月1日から2010年5月末までの実績で、延べ5270人。その9割が口腔合併症への対応依頼だったという。しかし、歯科医師は1人、歯科衛生士は非常勤で0.8人にすぎない。「看護部も毎日のように口腔ケアを実施しているが、既に入院した時点から非常に口腔内に問題のある方もおり、限界はある」(国立がん研究センター中央病院頭頸部腫瘍科・形成外科科長の浅井昌太氏)。
同院看護部長の丸口ミサエ氏も、「いったん悪くなってしまうと、改善は難しい。入院する前から専門の医師が指導することにより、『きちんと口腔ケアをしなけばならない』との意識で、患者さんが入院してくることが期待され、私たちが引き継いで口腔ケアを実施していくことが可能になる」とし、退院後も歯科医療機関がフォローすれば患者のメリットは大きいとした。

「歯科のマンパワー的にも十分に対応可能」

 歯科医療の連携体制を構築するのは、「口内不衛生に起因する口腔内合併症を回避するためには、がんの治療を開始する『前』から、口腔ケアを行うことが重要だが、マンパワー的にがん研究センターだけでは難しいため」(中央病院歯科口腔科の上野尚雄氏)。
「がん研究センターで歯科医師を増員する予定は」との質問に、嘉山氏は「改革にはプライオリティーがあり、改革しなければならないことは山ほどある」としつつ、「明日から増やすとは約束はできないが、歯科医師を増やす優先度は高い」と回答した。
とはいえ、上野氏が指摘するように、国立がん研究センターで「治療前から」口腔ケアを実施するのは容易ではない。その解決策が今回の連携体制の構築だ。日本歯科医師会の池主氏が示したデータによると、2008年10月の歯科診療所数は6万7779カ所、1施設当たりの歯科患者数は1日19.3人。がんで医療機関を利用する患者数は外来・入院合わせて1日29万7800人。池生氏は、「毎日30万人の方が、がん治療を受けており、その数は1歯科診療所当たり約4人。歯科医師はマンパワー的にも十分に対応できる」と、今回の歯科連携を全国展開することは可能だとした。
ラベル:歯科
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